老後に漠然とした不安を抱きながらも、定年までまだ間があるうちは、なかなか老後の準備までは頭が回らないものです。しかし、定年が迫ってからでは手が打てないことも沢山あります。年を取ってからでは保険に入るのも難しいですし、資産運用は長期間かけて収益が得られるものです。 　 　４０代後半から５０代に入ったら、一度老後のライフプランを立ててみることをお勧めしますＦＰ診断を行うといろいろなことが判ります。とりわけ、老後資金の確保が充分かどうかは大きな問題です。ＦＰ診断（＝ライフプラン資金分析）を行うことで、老後資金問題とその対策がクリアーになります。課題があっても、早くから準備すれば、大方の問題は解決できるものです。
 

　老後の生活費は、年金と資産（預貯金）の取り崩しによるのがほとんどです。ご夫婦が天寿を全うするまでに必要な費用が、老後資金の取り崩しで足りるかどうか、充分に考えておく必要があります。日常の生活費だけでなく、古くなった家のリフォーム費用なども見積もっておく必要があります。ＦＰ診断を行えば、定年時までに準備すべき老後資金がどのくらいかはっきりします。 　老後の資金確保の方法は、個人年金や資産運用など種々あります。ＦＰ診断で明らかになった老後資金の不足分は、ライフプラン資金相談により、準備プランを立てることができます。資金準備を資産運用で行う場合には、早くから資産運用の経験をつみ、無理の無い運用方法を身に付ければ、老後も、確保した資金の取り崩しを最小限に抑えることができます。
 

　老後の不安は健康問題です。万一健康を害してしまった時は、病院の世話にならざるを得ませんが、最善の医療を受けるためにも、保険による資金準備は必要です。特に3大成人病にかかってしまったら、高額な医療費が必要になります。高度先進医療を受ける場合には、健康保険も使えません。何にでも保険をかけるのはどうかと思いますが、本当に困った場合のための保険加入は考えておくべきでしょう。 　想定されるリスクにバランス良く対処するための保険加入を、４０代、５０代のうちに考えておくと良いでしょう。生命保険選定／見直しプランの項も参考に、保険のかけ方について考えてみてください。ライフプラン相談を行えば、保険設計も含んだ、トータルなライフプラン設計を行うことができます。
 

　もし定年後まで住宅ローンの返済が残るようであれば、少なくとも定年時にローンの完済ができるように検討しておくべきです。退職金は老後資金のために活用するべきで、ローンの返済にあてるつもりであれば、ローン返済の残金で老後資金が足りるか、確認しておく必要があります。 　 　老後どこに住むかは大きな問題です。現在の家に住み続ける場合でも、リフォーム等の費用は準備しておかなくてはなりません。もしも、田舎暮らしや逆に都会のマンションへ引っ越すことを考えているのであれば、そのための資金について検討しておく必要があります。 　高齢になったら介護付き老人ホームに入ろうなどと考えている場合は、かなりの資金準備が必要になります。老後は海外ロングステイを、などと考えている場合にも、資金計画は重要です。 　ライフプラン資金相談を行うことで、ご家族の考え方が明確になり、同時に資金計画もはっきりさせることができます。

・ゆとりある老後資金は、ご夫婦で月額３８万円と言われています（あくまで平均値です）。６０歳の男性の平均余命２２年、女性の平均余命２７年と考えると、老後の生活費は、１億２千万円近くにもなります。

・貰える年金の額は、それぞれの人の経歴で大きく異なりますから、老後必要資金と年金、退職金などを見積もり、不足する資金は自己資金として準備する必要があります。

・子育て世代では、教育資金、住宅資金の手当で手一杯で老後資金までは手が回らないかもしれません。しかし、早い時期から老後まで考えたライフプランを考えることが大事です。少しづつでも長期に貯めれば大きな資産となります。

　　老後資金の準備方法は、　①積立か一時金か、②貯蓄型か資産運用型か、によっていくつかの手段があります。以降、ＦＰ相談で扱う各種の手段について解説します。ご自分のライフプランに合った貯蓄手段はどれか検討してみてください。

（１）積立／貯蓄型

　基本的に確定利率で、元本割れの可能性の少ない手段です。

中途解約や銀行の倒産などの場合に、元本が一部もしくは全部戻らない可能性もないとは言えませんが、そのような可能性はかなり低い、元本確保型の貯蓄手段です。

　①定期預金：

　　もっとも一般的で貯蓄手段ですが、現状は利率が低いのが難点です。ネット定期などでできるだけ利率の高い手段を選ぶのがコツです。

　②保険の活用：

　　個人年金保険は老後資金準備の一般的な手段ですが、これも現状では利率が高いとは言えません。

　　養老保険のように、満期までの間は生命保険として機能し、満期時には生命保険金額が一時金として貰えるものもありますが、保険料は高めで、払い込み保険料総額より満期保険金が少ないこともあり、資金確保手段として効率が良いとは言えません。

　　低解約返戻金型終身保険は、払込期間満了後に解約すると、払込保険料総額に対し、数％から１０％以上の解約返戻金が得られ、養老保険より資金確保の効率が良いようです。保険を利用した老後資金確保手段の一つとして検討の余地があります。

　　特に、払込期間を10年〜15年など、短期間に設定しておくと、教育資金としての使用タイミングでも資金を得ることができ、教育資金として使わない（解約しない）でそのまま保有すると、払込終了後年率１．５％以上で増えていく設計が可能なので、老後資金確保の選択肢の一つに加えておくことができます。（加入年齢等の条件に依存しますので、検討の際には、実際の保険設計を確認する必要があります。）

③国債、社債

　　満期まで保有すれば、元本と当初予定された利率で利息の得られる手段です。購入がいつでもできるわけではなく、発売時期を確認して、証券会社や場合により銀行などで購入ができます。

　　定期的な積み立ても、自動的に行うことができません。

しかし、一般的に利回りは銀行預金よりは高く、国債であれば、倒産リスクもないので、一定の期間保有することを前提にすれば、安全な投資手段です。

　　社債は、通常国債より高い利回りが確保できる商品ですが、その会社が倒産した場合には、元本・利息とも回収できないリスクがあります。格付けの高い社債を選ぶことで、リスクを低減できます。

　　ライフプラン相談をご利用頂けば、老後に必要な資金を見積もり、その資金を確保するための適切な貯蓄方法・運用方法までプランの作成を行います。

　　老後資金の準備方法は、　①積立か一時金か、②貯蓄型か資産運用型か、によっていくつかの手段があります。ライフプラン相談で扱う一時金／貯蓄・安全運用型について解説します。

　　①国債

　　　個人向け国債は、1万円から購入できますから、積立型として考えることも可能ですが、3ヶ月に1度しか購入機会がなく、自動的に積み立てる仕組みもないので、他の手段で一定額まとまった資金ができた時に購入するのが良いと思います。

　　　5年固定金利型、10年変動金利型の個人向け国債がありますが、その違いについては、ここでは割愛します。証券会社の店頭などでは、利率固定の10年国債を買うことも可能で、目先は個人向け国債より利率が高いので、こちらも選択肢の一つです。但し、いつでも買えるものではありませんので、証券会社に確認する必要があります。

　　　国債は、最も安全な金融商品の一つですので、ある程度まとまった資金を安全に増やしたい場合に使います。

　　②一時金型個人年金保険

　　　多くの保険会社が変額個人年金保険を扱っていますが、一時金払いで定額年金を扱っている保険会社はごく少数です。80歳まで加入できるなど、保険の形態を取っていますが、ほとんど貯蓄のための商品です。10年個人向け国債の金利の平均よりは少し利回りが高いので、一つの選択肢です。

・誕生日が昭和３６年４月以降の男性、昭和４１年４月以降の女性は、６５歳になるまで全く年金を貰うことができません。それ以前の誕生日の人でも、年々年金の受給年齢が遅れており、６０歳から満額で年金を貰えたのは昭和１６年以前生まれの男性（女性は２１年以前）までです。

・新たな制度により、６０歳以降も働きたい人に対しては、会社は継続雇用もしくは再雇用する仕組みを作らなくてはならなくなりました。しかし、６０歳以降は、それ以前より給与が下がるのが普通です。
・定年後しばらくは、海外旅行をしたり、家のリフォームをしたりと意外と出費もかさむものです。

・収入が減り、出費もそれほど減らないことから、６０歳から６５歳の間は貯蓄が目減りすることが多いのです。

①老後やりたいことを整理して老後資金を見積もる。
②退職金、年金、預貯金で準備できる資金を見積もる。
③老後必要資金から準備可能な資金を差し引き、不足額を算定する。
④不足額の準備方法を検討する。現在の預貯金を資産運用で増やす計画なども考える。
⑤資金が不足する場合は、何歳まで働けば良いかなどを検討しておく。

■ライフプラン資金相談では、老後のライフプランに基づく必要資金を分析し、給付を受けられる年金額、退職金やその他の収入を加味して老後資金の過不足を検討します。不足が予測される場合、お客様の意向も踏まえ、積立てによる準備、資産運用による対策、定年の時期などについて検討し、老後の資金プランを提案します。

・少子高齢化の時代は長寿の時代でもあります。６０歳男性の平均余命は２２年ですが、男性でも９５歳くらいまで長生きする人はかなりの数にのぼります。老後にもうひと仕事でもふた仕事でもやろうと思えばできるのです。

・定年後といっても、７０歳くらいまでは元気いっぱいという人も沢山います。スポーツを楽しんだり、旅行に出かけてみたり、田舎暮らしに挑戦したりと、選択の余地は沢山あります。海外ロングステイなども気軽にできる時代になりました。

■サニーサイドFPは、老後資金のことだけでなく、老後の様々なライフプランの相談役となれるよう日々情報収集を行っています！準備中のものも多いですが、老後のライフプランをトータルで支援できるようなりたいと考えています。

①会員制リゾート倶楽部、田舎暮らし、別荘と自宅の二拠点生活、海外ロングステイなど様々な暮らし方のための情報提供。（ロングステイアドバイザー資格保有）

②一人暮らしになった場合への備え、有料老人ホームの選択、専門病院の探し方、相続・事業承継、成年後見人制度などもしもの際への備え